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セルフヘルスケア市場のトレンド

2019.03.26

 

シニアの健康食品・サプリメントの購入実態は?
健康・美容に関係する商品やサービスはメジャーなものだけでも健康食品、サプリメント、OTC医薬品(処方箋なしで店頭で手に入る一般医薬品)、健康系の機能を訴求した食品・飲料、フィットネス、マッサージ、エステなど数多くあります。これらの商品・サービスは多様な効果・効能や成分・素材、技術を謳っており、訴求の似た商品・サービスがカテゴリーをまたいで存在しています。このため、それぞれのカテゴリー実態データを基に「日本の健康・美容市場はいまどうなっているのか」といった、健康・美容市場のビッグピクチャーを描くことが難しくなっています。裏返せば、同じ効果・効能を求めている場合でも、生活者がどのような商品・サービスを購入・利用するかという選択肢は様々だということになります。自身が必要とする健康効果・効能(ヘルスベネフィット)を満たすことができれば手段は関係ありません。
健康・美容市場のビッグピクチャーを描く上ではヘルスベネフィット別の市場を捉えることが有効と言えるでしょう。
ここでは健康・美容効果を明確に謳った健康食品・サプリメントについて、シニアの購入実態に注目します。
健康食品・サプリメント市場においては、50代以上による購入が全販売金額の約7割を占めていることがわかります。(図表1)
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性年代別の健康食品・サプリメントの年間購入金額を示した図が以下になります。男女問わず、年代が上がるほど平均年間購入金額が多くなり、特に女性で50代以降の購入額が多いことがわかります。70代男性、60-70代女性においては、平均年間4万円以上の健康食品・サプリメントを購入していました。(図表2)
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年を重ねるにつれて多くなる健康食品・サプリメント購入金額。そこで求めるヘルスベネフィットはどう変化していくのでしょうか。50代以上の女性について、購入した健康食品・サプリメントのヘルスベネフィットTOP5を年代別に並べてみました。(図表3)
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60,70代に比べて現役で働いている人が多いと想定される50代では美肌・肌ケアや疲労回復といったリカバリのためのヘルスベネフィットを求めているのに対し、60代、70代は目の健康や健康維持・増進、関節の健康、骨の健康といった基本機能を強化・維持するためのヘルスベネフィットを強く求めるようになるようです。
 
フィットネスジムから食・データ活用まで 広義のスポーツ・運動市場の活性化
2020年の東京オリンピック開催をターゲットに、スポーツ・運動全般のサービスや商品に注目が集まり市場が活性化しています。そもそもスポーツ・運動は、生活者のセルフヘルスケア活動において大きな選択肢の一つです。例えば、「健康維持/体力増進」のセルフヘルスケア市場をみると、「一般食品(生鮮含)・飲料」が9,941億円と最も大きい市場ですが、「スポーツ用品・サービス(ジム・フィットネス等を含む)」は5,001億円と、2番目に大きな市場となっています。(図表4)
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もともと「食」と「身体を動かすこと」は結びつきが強いものでしたが、近年はその傾向がより強くなっているようです。健康意識の高い生活者が集まるフィットネスジム等の施設では、個人の状況に応じたヘルスケアフーズのクロス販売が増えていますし、その販売に健康データを活用する、新たなヘルスケアサービス・技術も次々と生まれています。
先進的な事例としては、近年急速に一般化した遺伝子検査キットの解析データを活用することで1人1人にあった運動メニューや食事メニューを提案し、さらに関連した商品やサービスの推奨、販売に繋げるといったサービスがはじまっています。
性別で対処状況をみると、男性はスポーツ・運動で、女性は食品で対処している傾向があるようです。(図表5)
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また、「健康維持/体力増進」のために対処している人のうち、「スポーツ・運動用品」による対処している人の割合を年代別にみると、男女問わず、50代をボトムに60代から70代にかけて増えています。(図表6)
特に女性では、70代が全年代を通じて最もスポーツ・運動で対処する人の割合が高くなっていました。国による高齢者への総合的なセルフヘルスケアの推進を背景に、カーブスといったシニア女性に特化したフィットネスなどが身近になったことがひとつの要因と考えられます。
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※「サプリメント+ヘルスケアフーズ市場実態把握レポート インテージ調べ」より抜粋

 

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